ビッグデータが魅せる農業の未来

      2017/04/09

ここの所、農業最新テクノロジーが熱いので、日本農業のどうでもいいネタを更新する気があまり起きない。……なので、引き続き最新技術ネタをご紹介しようと思う。

まずはこちらをご覧頂きたい。

農家自身による情報ネットワークFarmers Business Networkが$15MをGoogle Venturesなどから調達

こうしたケースが出てくることは予想出来ていたのだが、やはりかなりの額の資金調達に成功している。Googleがそこに積極的なのも、以前紹介した通りだ。

このパターンについて少し説明しておこう。



ビッグデータ農業

これは所謂、「ビッグデータ活用」というカテゴリになり、日本でも構造自体はほぼ同じなのだが、農家はこれまでは大手の専門機関に依存して、栽培に関する情報を得ていた。例えば、「どの品種を使うべきか」「どれぐらい肥料を投入するべきか」「どのタイミングで作業を行うべきか」などだ。

農協を例に挙げれば分かりやすいだろう。営農指導員という担当や、自治体レベルでは農業改良普及員という存在があり、農家はそういった人から情報を得て、最終的に作業を決定する。これは、大手農薬会社などに置き換えても同じだ。

しかし、それらの情報は個々の地域や経営状況において最適化されてはおらず、画一的に決められている場合が多い。先日聞いた話では、肥料会社などでは肥料の使用量を減らさないために、投入量と収穫量とコストとの相関関係のデータリストを持っているにも関わらず、それを出さないといったことが行われているらしい。

また、微気象と言って細かい場所それぞれの環境が違うため、平均的な情報を元にした作業ではうまくいかないケースなども存在する。このような場合を考慮した時、もっと細かい情報の蓄積と応用が必要となってくる。そこで、今回紹介したような農家同士のネットワークが必要となってくるというわけだ。

自律分散型農業ネットワークへの移行

これは正に、今世界で起こっている中央集権型の社会システムから、自立分散型のネットワークに変わっている仕組みの流れそのものだ。個々の経営体がクラウドにデータをアップロードし、それをビッグデータ解析して、今までには分からなかった大規模の複雑系で起こっていることが導き出されていく。これこそ正にイノベーションだと言えるだろう。

そしてそれが実現するのは、現地で農業が産業として成り立っている基盤があるからこそ、普及するのである。残念ながらそもそも、日本においてはこうしたサービスが普及するほどの基盤が無い。投資コストを回収出来るだけのマーケットが存在していないのである。大型農業機械の開発が行われないのも同様だ。

というわけで最後に、一方の日本農業界が行っているのはこんな感じであることを紹介しておこう。

農業女子PJ

 - 農業ニュース, 農業技術 , , , ,